成長企業の採用論を研究していく意義

清水隆史：
岩本先生と私が、成長企業の「採用論」に取り組むことになったきっかけは、10年以上前にあったのかもしれません。当時、私たち二人は、「未来のソニーやホンダを100社つくる」というビジョンを掲げたドリームインキュベータ（DI）で働いていました。

当時のDIは、試行錯誤を重ねながら、さまざまな原体験を蓄積していました。DIが投資し、支援するベンチャーの成功や失敗のプロセスを共同体験したこと、また、DI自体が創業からIPOをし、東証一部上場企業になるまでの成長過程を体験したこと。これらの体験が、私たちがこのテーマで研究を始めるベースになっていることは間違いありません。

私自身にとっての原体験は、「優良な成長企業は、お金の不足よりも、成長を加速させる人的リソースの不足に悩んでいる」と感じたことでした。日系成長企業の幹部採用を支援するプロコミットを創業したのは、その背景に基づくものです。

いくつもの成長企業を間近で見て、また、成長企業の中に身を置いて感じた問題意識を、できるだけ形にしてみたい。簡単に解を導けるテーマでないことは明確でありつつも、ここに有意義な問題提起だけでも出来れば、日本の成長企業はもっと成長できるのではないか。そのような想いをもって、今回、取り組みたいと考えております。

一方、岩本先生は、DIでアーリーフェイズから東証一部上場以降の成長まで、執行役員という視座で見届けつつ、ベンチャーおよび、重厚長大な日系大企業、また、外資系企業も含めて、いくつもの組織を客観的に見てこられた経験を、今度はアカデミアの世界で体系化しようと試みています。しかも、テーマは「成長企業における人財アセットマネジメント」。

私たち二人が、「採用論」というテーマで研究を始めることに決めるまで、それほど時間を要しませんでした。このコーナーでは、最初から体系化されたものを紹介していくのではなく、あくまでも成長企業の採用論について考えを深めていく過程を文字にし、コラム的に皆さまと共有させて頂くことで、より深いところまでたどり着ければと思います。

私から、採用現場で起こっていることを事例を交えながらご紹介し、それに対する気づきを述べ、岩本先生から、アカデミアの視点から解説いただくというスタルを試みたいと思います。

岩本隆：
本研究を開始したきっかけは、ある成長企業の人事担当役員からの悩み相談からでした。

「人事に関連するあらゆる書籍を読んでみたが、日本の成長企業が参考にできる教科書がなくて困っている」

「アメリカには成長企業の人事のあり方について体系化された本がいくつかあるが、そこに書いてあることをそのまま日本の成長企業にあてはめられる訳ではない」

「なので、日本のビジネススクールで日本の成長企業が参考にできるよう、体系化してくれるところはないだろうか」
といったお話でした。

そう言われて振り返ってみると、多くの成長企業が、成長過程で同じようなパターンで、人財面で壁にぶち当たり、壁にぶち当たるたびに行き当たりばったりで対応している。それでうまくいけばいいが、たいていはうまく対応できないという事態に陥っている。どの壁も事前に予測できそうなものが多いのにも関わらず成長企業の経営者が気づけないのは、確かに、事前に体系的に学ぶ機会がないためだろうという結論に至り、KBSとして本研究を開始することにしました。

本研究は、人事の学問分野での研究ではなく、あくまで経営学としての研究であるため、経営者が理解すべき事を体系化することにこだわるつもりです。つまり、成長企業の経営者が参考にできる研究成果を提供、あるいは、人事担当役員や部門長が、人事の視点ではなく経営の視点で人財アセットマネジメントのあり方を理解できるものにしたいと考えています。

幸いなことに、「採用論」に関してはプロコミットの協力を取り付けることができました。プロコミットは多くの成長企業の成長を経営幹部人材の採用の切り口で支えてきた豊富な実績をもちますが、それができるのも、プロコミットが経営の視点でクライアント企業を支えてきているからであり、本研究を共に実施していくにはうってつけのパートナーです。

結論を言うと、「成長企業における人財アセットマネジメントのあり方」については、汎用的に通ずる正解はなく、各社が思考錯誤をしながら知恵を絞って、各社なりのものを創っていくべきものです。従って、プロコミット清水社長の言葉を借りると、「経営者が思考を深めるための"問い"」を提供していくことに大きな意味があると考えています。

本コーナーでは、そんな意味のある"問い"を生み出していき、成長企業が自らにとっての正解を導き出していくことの一助になればと願っています。