転職活動の最後の仕上げは、「現職をトラブルなく、予定通りに退職する」という点です。

では、退職交渉をスムーズに進めるために必要なポイントとはどのようなことなのでしょうか？5つのポイントでご紹介します。

目次

１．直属の上司に対して、直接、早めに報告する

何といっても最初の関門は直属の上司です。まずは、直属の上司に対して、可能な限り早期に、対面で話をするようにしましょう。

とてもお世話になっている人であったり、あるいは顔も見たくない、というケースもあるかもしれません。しかしながら、組織で働いている以上、上司を飛ばして更に上級の役職者に話をしたり、気持ちを許した同僚に話したりすることは決してよい判断だとは言えません。

転職の話が噂話の延長線上で上司に伝わってしまうと、「どうして自分に直接話をしてくれないんだ」と不信感を募らせてしまう可能性があります。人間は感情の動物です。その後の退職交渉がこじれる理由になりかねません。

さらに噂話には尾ひれがつきがちです。同じ会社で勤める人たちにとって、あなたの進退は他人事でないケースが多いため、その噂話はあちこちへ拡散するのです。噂が広がってしまうと、円滑な退職を妨げる原因となりかねません。

必ず直属の上司に対して退職交渉を行いましょう。

上司への報告タイミング

では、直属の上司への報告タイミングは「いつ」がよいのでしょうか？ それは「転職先が決まったらすぐ」が一般的です。

現職のプロジェクトなどもあり、活躍していればいるほど言い出しにくい気持ちはわかりますが、先延ばしにすれば転職先と現職の双方に迷惑をかける形になります。

また、書類応募から転職内定までに約1ヶ月かかること、そして退職を切り出してから実際に退職するまでに約1ヶ月かかること、この両方を踏まえ、カレンダーを見て動いていく必要があります。

ここで避けたほうがよいことは、転職先が決まる前に退職を切り出してしまうことです。もしも最終的に正式な内定が出なかった場合や、やはり現職に残留したいと思い直した場合に後悔することになります。

【参考リンク】
退職せずに転職活動！在職中におこなう場合のメリットとデメリット

上司以外への伝達

起こりがちなのは、会社からの正式発表前に周囲に漏らしてしまうことによるトラブルです。

実はこのケースが案外多く、「上司がOKしてくれたから、同期や退職していった元同僚、お世話になったお客様にも報告しておこう」と、会社からの正式発表発前に自らの退職を少しずつ、限定して（いるつもりで）話してしまうことです。

会社側は、あなたのような優秀な社員の退職を発表するにあたって、顧客へのフォローや社内向けの伝え方など、退職に伴う対応に神経を張り巡らせています。
つまり上司がOKしてくれたからと「何気なく」伝えた周囲への退職意志が、スムーズな退職のために動いている会社の配慮を台無しにしまうことになりかねません。

直属の上司への退職交渉が成功したら、会社が正式にあなたの退職を周知するまでは、とにかく誰にも話さない、転職先の社名を言うのをぐっとこらえる。これこそが、あなたの現職での最後のミッションです。

２．転職の「報告」というスタンスで望む

1つ目のポイントを踏まえて、直属の上司に対して転職の話をするときは、あくまでも転職の「相談」ではなく、「報告」であるというスタンスで臨みましょう。

「退職しようかと迷っていて…」。
上司を目の前にして、このように話を切り出す方がいます。

現職で活躍している方であれば、間違いなくここで止められます。 迷っているのであれば、その迷いの解消のために動き、長期的な活躍を推進するのが、上司の仕事だからです。

退職交渉において重要なのは、決定事項としてそれを伝えること。
「◯月末で退職をしようと思います。業務引き継ぎの方法についてご相談させてください。」

退職交渉において、上司に「何を」伝えるのかといえば、「退職することに決めました」という意思、その1点です。

そして、転職の報告という形をとることで、上司は「引き留めることは難しいかもしれない」という印象をもち、あなたの話を受け入れやすくなるでしょう。

仮に、上司から引き留められても、転職に向けた強い意思を見せ続けることで、上司も引き留めることを自然と諦めます。さらに退職日を決めているのであれば、転職をするという「報告」もその意味合いを増します。

直属の上司と面談をするときには、退職日を確定させておく 、転職をするという「報告」の場とする、引き留められても怯むことなく「転職に向けた強い意思」を見せるようにしましょう。

３．引き継ぎスケジュールを作っておく

上司は転職希望者をなぜ引き留めるのでしょうか。そして、なぜ退職に交渉が必要となるのでしょうか。

部下の退職によって起こりうる自身への負荷を避けたい、ということもひとつの理由です。

転職されることで、その人にしか分からない案件が上手く引き継がれなかったときに、結果として上司自身にその案件の負荷がかかる可能性があります。転職によって抜けた穴を補う引き継ぎ相手がいればよいのですが、もし適任がいない場合には、どうしてもあなたを引き留めたいと思うでしょう。

そうならないためにも、上司と転職に向けた話をする際は、引き継ぎの段取りをあらかじめまとめておくことが有効です。さらに、引き継ぎスケジュールを作成したうえで上司と話をすれば、提示した退職日が現実的なものなのか、転職の報告を受けた上司も判断しやすくなります。特に退職日があなたの組織の繁忙期と重ってしまう場合には、あなたを助けるアイテムになることでしょう。

引き継ぎスケジュールが妥当であると判断できれば、余計な引き留め工作にも合わず、スムーズな退職に繋がります。 直属の上司と面談をするときには、引き継ぎ事項などの懸案事項は可視化しておく、簡単で構わないので引き継ぎスケジュールまで作成しておくことをおすすめします。

４．退職理由に「会社批判・現状への不満」は使わない

転職する理由は人それぞれですが、おそらく「会社のやり方や今のポジションに納得していない」など大小様々な不満を持っているのではないでしょうか。

しかし、直属の上司に転職報告をする際には、退職の理由に「会社批判」や「現状への不満」を使うことはやめておきましょう。本当の退職理由であったとしても、批判・不満を感情先行で伝えてしまうと、退職理由として認めてもらえず、自分の希望する退職日までに退職できないといった面倒なことが起こる可能性もあるのです。

そこで、「今の会社・ポジションではできない新しいチャレンジをしたいと思って転職することにしました」など、退職理由をポジティブな表現に言い換えて、円満に退職できる道を選びましょう。

５．転職先の社名は言わないほうが無難

現職への不満だけでなく、上司や同僚に対して、転職先の社名を「言わない」ほうが無難です。

いろいろなケースがありますが、転職先の社名を言ったことで、退職交渉がスムーズにいくことは多くはありません。

話しがこじれるケースとしては、転職先の社名が分かった時点で、あること・ないことを言って転職を妨害し、それにより円満な退職が難しくなる可能性があります。また、「転職先の社名を言ってしまい、上司が先方に文句を言いに乗り込んでいった」という、驚くような話もあります。

以上が、退職交渉をスムーズに進めるために必要な5つのポイントです。退職交渉をするにあたって、これらの重要ポイントを踏まえつつ、必要なら何度でも交渉をするつもりでいた方が、結果として円満退社に繋がりやすくなります。

また、「いつ」「誰と」「どこで」「どのような話をした」といった退職交渉時の状況をメモに残しておくこともおすすめします。万一、不条理な対応を受けた場合にあなたを助けてくれるでしょう。

優秀な人材こそ、強い引き留めにあうものです。ですが、自分の転職に対する思いや、今いる会社への感謝を誠実に伝え続ければ、上司だけでなく同僚も、あなたを応援してくれるはずです。転職をするという意思を強く持って、退職交渉に臨んでみてください。